こんにちは、ハヤシヨシナカです。

フリーランス/一級建築士として設計業を行いながら、2014年に不動産(中古マンション)を購入したのをきっかけに、不動産賃貸(大家)業を楽しんでいます。

不動産賃貸(大家)業は、サラリーマンも自営業の方でも、多くの方が副業として行える事業の一つで、かつ将来向けての資産形成としても有効な投資スタイルのひとつです。

このブログでは、私が不動産賃貸業で学んできた知識や、投資スタイル、失敗談などを経験をもとにお話しさせていただいてます。

不動産投資といえば、人口の多い場所(東京、大阪、名古屋…)など大都市が有利を言われ、「立地」選びがとても大切ですが、そもそも日本の国土を不動産の視点から見るとどんな特徴があり、どんな利用状況なのかを数字をもとにご紹介させていただきます。

 

●JICE 国土技術研究センター(2015年掲載によるデータ)
・日本の国土面積は 377.971k㎡である。
・山が多く、平地が少ない国土(森林が多く恵まれた国土)
・国土のうち約5%が宅地

 

意外と知らない日本という「土地」の特徴

日本の土地「国土」はおよそ3分の2が森林で、山が多く平地が少ないという特徴があります。山が多く、大きな川が流れる平野、山に囲まれた盆地、こうした自然に恵まれた豊かな国土です。

平地が少ない国土の約5%が宅地であり、その宅地の中で不動産投資が成り立っています。もちろん、東京・大阪・名古屋のような大都市から地方の町まで大小様々で人口も密度も変わります。不動産投資は人口が多い地域が有利と良く言われますが、大切なことは、投資対象とする地域の特徴をしっかりを把握して、その特徴に沿った投資プランを立てる事です。

・不動産投資において、勝負する土地/地域の特徴を把握する【重要】

不動産の視点から見ると、国土の利用状況や特徴もただの数字ではなく見方が変わってきます。「土地」はすべての不動産の基盤であり、地区計画や街づくりなどにより、常に変化していきます。そういった観点から、日本の土地についてもう少しその特徴をご紹介していきたいと思います。

 

日本の面積(国土面積)

日本の国土面積は約37万8000k㎡です。どのような地目に分類(利用)されているのかは以下の通りです。ご紹介したしてきた通り、森林と農地で国土面積の約8割を占めており、宅地として利用しているのは国土面積の5%に過ぎません。

日本は外国と比べるて住める土地が少ない為、都心部や大都市圏は世界で見ても、人口密度が高いと言われている、逆にそこに不動産投資含めビジネスチャンスもあります。

 

 

森林:約25万0,600k㎡(66.3%)
農地:約4万5,200k㎡(12.0%)
宅地:約1万9,300k㎡(5.0%)
道路:約1万3,800k㎡(3.6%)
水面・河川・水路:約1万3,400k㎡(3.5%)
原野等:約3,500k㎡(0.9%)
その他(8.6%)

 

 

地形別に見る

国土面積を地形別にみると、山地の占める面積は国土面積の約75%となります。
日本の山地の特徴は、背骨のような山脈が連なっていて、太平洋側と日本海側とに分かれており、それぞれの地域の気候や暮らしに大きな影響を与えています。

山地:約28万4,500k㎡
平地:約9万3,500k㎡

この平地のうち、宅地として利用されているのが約1万9,300k㎡。平地のうち宅地の占める割合は約20%程度です。(国土の約5%が宅地)

 

日本の面積(日本列島別)

日本の国土面積は 約37万8000k㎡であり、国土の大部分を占めるのは、北海道、本州、四国、九州の4つの大きな島です。

全国 377,971k㎡
北海道 83,424k㎡
本州 231,230k㎡
四国 18,803k㎡
九州 42,231k㎡
沖縄 2,282k㎡

ちなみに、日本の島面積は調べた年によって違います
それは島国である日本ならではで、海岸などが埋められて陸地が増えることがあるからです。

地形別の大別

国土面積を地形別に大別してみると、山地(山地、火山、山麓、火山麓、丘陵)の占める面積は国土面積の約75%となります。

山地:約28万4,500k㎡
平地:約9万3,500k㎡

この平地のうち、宅地として利用されているのが上記のとおり約1万9,300k㎡。平地のうち宅地の占める割合は約20%程度です。

 

日本の自然災害リスク

不動産投資において、入居者が付かないというリスク以上に備えや、物件購入の際に考慮すべき事項は、自然災害のリスクです。

自然災害が多い国 日本
・全世界のマグニチュード6.0以上の地震の20%が日本周辺で発生している
・1年間に平均26.4個の台風が発生し、11.5個の台風が日本に接近する
・水害による被害金額は10年間で2倍になった
不動産投資は、建物(建築物)があってこそ成立するビジネスです。戸建て住宅含め自然災害の多い日本では、不動産を購入後、火災保険や地震保険に加入してもしもの備えを行いますが、実際災害が起きた場合はその損害をすべてまかなえる保険にはなっておらず、大きなマイナスとなってしまいます。
不動産において 自然災害に対するリスクヘッジとは
↓中古不動産物件を対象とする。
・建物の構造(メリット・デメリット)を把握する
※主に、木造・鉄骨造・コンクリート/RC造・鉄骨鉄筋コンクリート/SRC造
・新耐震基準を考慮する
※1981(昭和56)年6月1日以降の建築確認において適用されている基準をいう。 これに対して、その前日まで適用されていた基準を「旧耐震基準」という。
・火災保険、地震保険に加入する
 ※建物の構造により金額面含め大きな違いがあります。
自然災害に対しては、他に地盤の状況や標高など検討すべき項目は多岐に渡りますが、まず抑えるべきポイントは「建物の構造」および「新耐震基準」です。
しかし、建物の耐久性でいったら当然ながら、木造よりRC造の方、耐震基準も旧耐震より新耐震の方が優れています。
答えは明確ですが投資対象となった場合、地域性や金額面でも違いがあることから、どちらの判断が正しいかはその時々で変化し、都度様々な角度から答えを導きだす必要があります。
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